見せたくない相手に案件・人材情報を一切出さない仕組み
案件・人材情報を競合や特定の取引先に見せたくない場合は、その相手をブロックリストに登録することで、情報が一切表示されなくなります。
Dot Linkにメールを転送すると、案件・人材情報が構造化されてデータベースに蓄積されます。
このとき「その情報が見せたくない相手にも見えてしまうのでは」という不安に、ブロックリスト機能がどう答えているかをこの記事で解説します。
メールを転送するだけで情報が蓄積されることへの不安
新しいツールにメールを送ることへの不安の中心は、自社の案件・人材情報がどこまで誰に見えるのかがわからない点にあります。
Dot Linkはses@dot-link.jpにメールを転送するだけで導入できますが、その手軽さは裏を返せば、自社の情報が外部のデータベースに蓄積されるということでもあります。
営業担当の方が新しいツールを前に立ち止まるのは、機能そのものより「既存の関係を壊さないか」という点であることが多いです。
競合に案件・人材が見えてしまうのではという懸念
もっとも大きな懸念は、同じ商流で競合する会社に、自社が抱える案件や人材が見えてしまうことです。
SESの営業では、どの案件を誰に出しているか、どの人材を動かせるかという情報そのものが競争力です。
その情報が競合にそのまま見えてしまうなら、ツールを導入するほど不利になりかねません。
既存の取引先との関係を壊したくない
もうひとつの懸念は、長く付き合ってきた取引先との関係を、新しいツールが乱してしまうことです。
特定の取引先には見せたくない案件がある、この相手とはこの商流でしか付き合わないといった、これまで築いてきた暗黙の線引きがあります。
ツールが勝手にその線を越えて情報を出してしまうと、既存の商流や信頼関係に傷がつきます。
見せたくない相手を指定して情報を隠すブロックリスト機能
ブロックリスト機能は、あらかじめ特定の相手を登録しておくことで、その相手には自社の案件・人材情報が一切表示されなくなる仕組みです。
競合他社や、情報を知られたくない取引先を登録の対象として想定しています。
登録した相手は、マッチングの候補にも一覧にも上がってこなくなり、自社の情報がその相手の目に触れることがなくなります。
これは追加オプションではなく、Dot Linkに標準搭載されている機能です。
登録はメールアドレス単位とドメイン単位
ブロックリストへの登録は、相手のメールアドレス単位、またはドメイン単位で行います。
特定の担当者だけを対象にしたい場合はメールアドレスを、その会社全体を対象にしたい場合はドメインを登録します。
ここで正確に押さえておきたいのは、会社名というキーワードをそのまま登録してブロックする形ではない点です。
対象にしたい企業が案件・人材メールの送受信に使っているメールアドレスやドメインを登録することで、その相手を除外します。
ブロックは双方向に効く
ブロックリストの登録は、片側だけでなく双方向に効きます。
片方がもう一方をブロックリストに登録すると、その組み合わせは両方向で非表示になります。
つまり、登録した側から相手が見えなくなるだけでなく、相手側からもこちらの情報が見えなくなります。
自社が競合を登録すれば、自社の情報がその競合に届かないことも同時に担保される、という関係です。
既存のマッチ候補にも遡って適用される
ブロックリストの登録は、これからの新規候補だけでなく、すでに存在する候補にも遡って適用されます。
「今後の新しいマッチだけがブロックされる」のではありません。
登録した時点で、すでにマッチしていた候補や表示されていた情報も非表示になります。
そのため、運用の途中で競合や取引先に気づいて登録した場合でも、その相手に見えていた情報をその場で隠せます。
プランごとに決まっているブロックリストの登録上限
ブロックリスト機能は全プランで使えますが、登録できる件数がプランごとに決まっています。
小さく始めて必要に応じて広げられるよう、上限がプランに応じて設定されています。
| プラン | ブロックリスト登録上限 |
|---|---|
| Free | 5件 |
| Standard | 50件 |
| Pro / Enterprise | 無制限 |
まずFreeプランで、特に気になる競合や取引先を数件登録して様子を見て、対象を増やしたくなったら上位プランを検討する、という進め方ができます。
相互同意ステップとの役割分担で二重に守る
Dot Linkは、ブロックリストとは別に、情報の見え方を守る仕組みをもうひとつ持っています。
案件・人材情報を最初から実名で公開するのではなく、初期段階では匿名の状態でレコメンドし、双方が「興味あり」と合意した段階で初めて社名などの詳細情報が開示される「相互同意ステップ」という設計です。
この二つは、守り方の役割が分かれています。
相互同意ステップは、そもそも合意していない相手には詳細を見せないという一段階目の防御です。
ブロックリストは、合意の有無に関わらず特定の相手には一切見せないという、個別に指定する防御です。
「まだ合意していない相手には詳細を伏せる」仕組みと「この相手にはそもそも出さない」仕組みが重なることで、情報の見え方を二重に守る形になっています。
導入初日から見せたくない相手に情報が出ない運用
ブロックリスト機能は、メール転送を始める前に登録しておくことで、運用の初日から見せたくない相手に情報が出ない状態を作れます。
あとから慌てて隠すのではなく、最初から線引きした状態で始められるということです。
新しいツールに情報を預けることへの不安は、この「始める前に守りを固められる」という順序で和らげられます。
メール転送の前にブロックリストを登録しておく
導入時にまずやることは、自社が特に気にしている競合や取引先をブロックリストに登録しておくことです。
この登録を先に済ませておけば、ses@dot-link.jpへのメール転送を始めた初日から、その相手には情報が見えない状態で運用を始められます。
情報が蓄積されてから対象を探して隠すのではなく、蓄積が始まる前に対象を指定しておく、という順序です。
転送するだけの導入負担は変わらない
ブロックリストを登録しても、Dot Linkの導入が「メールを転送するだけ」である点は変わりません。
新たな入力作業や、案件管理ツールへの移行、複雑な初期設定は必要ありません。
導入の手軽さそのものについては、姉妹記事でも詳しく扱っています。
マッチングの1段目でブロック対象を機械的に外す
ブロックリストは、マッチングの候補を絞り込む最初の段階で、機械的に効いています。
Dot Linkのマッチングは2段階で、1段目は明らかに合わない組み合わせを機械的に除外するhard filterです。
ブロックリストに該当する送信元や会社の除外は、この1段目で行われます。
案件・人材の中身を評価する以前に、そもそもマッチング対象に含めるべきでない組み合わせとして隔離される、という位置づけです。
2段階フィルタ全体の中でブロックリストがどこに効いているかは、姉妹記事で詳しく整理しています。
AIマッチングはどう案件と人材を結びつけるのか｜2段階フィルタの仕組み
関係性を守りながら新しいツールを使うという考え方
新しいツールに情報を預けるかどうかは、機能の便利さだけでなく、既存の関係を壊さずに使えるかどうかで決まります。
Dot Linkは、見せたくない相手をメールアドレスやドメインで指定できるブロックリスト機能を標準搭載し、その登録を双方向に、かつ既存の候補にも遡って効かせています。
始める前に守りを固めてから使い始められることで、競合や取引先との関係を保ったまま、メール転送だけの導入に踏み出せます。
Dot Linkの全体像や発信方針は、こちらでも紹介しています。
案件・人材情報の見え方を自分でコントロールしたい営業担当の方は、まず気になる相手をブロックリストに登録してから試してみてください。
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ブロックリストに登録できる単位は何ですか
相手のメールアドレス単位、またはドメイン単位で登録できます。
特定の担当者だけを対象にしたい場合はメールアドレスを、会社全体を対象にしたい場合はドメインを登録します。
会社名というキーワードをそのまま登録する形ではなく、対象の企業が案件・人材メールの送受信に使っているメールアドレスやドメインを登録して除外します。
自社が登録すれば相手からも見えなくなりますか
なります。
ブロックリストの登録は双方向に効くため、自社が相手を登録すると、自社から相手が見えなくなるだけでなく、相手側からも自社の情報が見えなくなります。
片方が登録するだけで、その組み合わせは両方向で非表示になります。
すでにマッチしている候補もあとから隠せますか
隠せます。
ブロックリストの登録は今後の新規候補だけでなく、すでにマッチしていた候補や表示されていた情報にも遡って適用されます。
運用の途中で気になる競合や取引先に気づいて登録した場合でも、その相手に見えていた情報をその時点で非表示にできます。
