SES案件の条件変更は変更前後と適用日を一通で伝える
共有済み案件の条件変更は、対象案件、変更項目、変更前、変更後、適用日、未変更項目、再提案可否の確認を一通にまとめます。
差分と現在値を同時に示すことが、過去のメールを最新条件として扱う誤りを防ぐ基本です。
この記事では初回の案件紹介ではなく、すでにBPへ共有した案件の単価、勤務地、開始時期などが変わった後の連絡実務に絞ります。
条件変更を差分だけで伝えると古い条件が残る
「単価が変わりました」のように差分だけを送ると、どの案件の何が現在値なのかを受信側が過去メールから探すことになります。
変更通知は訂正箇所の案内ではなく、提案判断に使う条件を更新する連絡として作る必要があります。
対象案件を特定できない
件名に案件名または案件IDがない場合、似た案件を複数受け取るBPは更新対象を判断できません。
元メールへの返信でも、本文冒頭に対象案件を再掲します。
変更前の値が分からない
変更後の値だけでは、すでに提案した内容へ影響があるかを判断しにくくなります。
変更前後を同じ行に並べ、何が変わったのかを明示します。
未変更項目まで変わったように見える
条件変更に合わせて案件全文を再送すると、記載表現が変わっただけの項目も更新されたように見える場合があります。
変更箇所と再掲箇所を混同しないよう、未変更項目を別に示してください。
変更メールを送る前に現在の条件を確定する
送信前には、変更元の情報、変更後の情報、適用対象、確認者、適用日をそろえます。
回答待ちの情報を確定値として配信せず、確認中の条件は状態のまま伝えます。
変更の根拠と確認先をそろえる
顧客や上位会社から届いた更新内容と、社内で採用する現在値を照合します。
複数のメールで異なる値が届いている場合は、営業担当の方が新しいと推測せず確認先へ戻します。
案件ヒアリングで未回答と調整可能を分ける方法は、次の記事で解説しています。
SES営業の案件ヒアリングシート｜顧客への質問と必須・尚可条件
適用日と対象者を確認する
変更後の条件が新規提案だけに適用されるのか、提案済みの人材にも適用されるのかを確認します。
適用日が未定なら空欄にせず、「確認中」と確認先を記載します。
配信先と提案状況を確認する
元の案件を共有したBPと、すでに人材提案を受けたBPを確認します。
一律の配信リストへ送る前に、現在も連絡が必要な相手と送信を止める相手を分けます。
案件条件変更メールの件名と並び順を整える
件名は条件変更であることと対象案件を示し、本文は変更概要、変更一覧、未変更項目、適用日、確認依頼の順に並べます。
元メールを開かなくても現在の条件を判断できる構成にします。
件名は条件変更と案件IDを先に置く
件名の基本形は次のとおりです。
【条件変更】[案件名または案件ID]｜[主な変更項目]
誤記の訂正であれば「条件変更」ではなく「訂正」と書き、交渉中の条件を確定変更のように見せません。
本文は変更一覧から確認依頼へ進める
本文には次の要素を順番に置きます。
- 対象案件
- 変更理由として共有可能な事実
- 変更前と変更後
- 適用日と適用対象
- 未変更項目
- 提案済み人材への影響
- 返信で確認したい内容
返信項目を最後に限定すると、BPは再提案できるかどうかを答えやすくなります。
コピペ用の案件条件変更メール例文を使う
次のテンプレートは、角括弧内を確認済みの事実へ置き換えて使います。
変更がない項目まで新しい値に見せないよう、差分と現在値を分けてください。
件名：【条件変更】[案件名または案件ID]｜[主な変更項目]
[BP企業名]
[宛先]御中
お世話になっております。
先に共有した[案件名または案件ID]について、条件変更をご連絡します。
■変更項目
[単価・勤務地・開始時期など]
■変更前
[変更前の確認済み条件]
■変更後
[変更後の確認済み条件]
■適用日
[適用日または確認中]
■適用対象
[新規提案・提案済み人材を含む・確認中]
■変更のない主な項目
[商流・必須スキル・精算条件など]
■ご確認いただきたい内容
・変更後の条件で提案を継続できるか
・提案内容の更新が必要か
・条件に合う別人材の再提案が可能か
[回答期限が確認できている場合の期限]までに、現在のご意向をお知らせください。
ご不明点がございましたら、[確認窓口]へご連絡ください。
よろしくお願いいたします。
[署名]
初回案件メールの項目と並び順は、次の記事で確認できます。
SES案件メールの書き方｜商流・単価・精算幅を伝えるテンプレート
単価と勤務地と開始時期の変更を書き分ける
単価、勤務地、開始時期は提案判断へ与える影響が異なるため、変更値だけでなく再確認してほしい内容も項目ごとに変えます。
すべてを「条件変更」と一文にまとめず、影響する判断を明記します。
単価変更では関連条件を切り分ける
■単価
変更前：[変更前の単価条件]
変更後：[変更後の単価条件]
適用日：[適用日]
精算条件と商流は変更ありません。
変更後の条件で提案を継続できるかご確認ください。
単価だけが変わる場合は、精算幅や税込・税抜の扱いまで変わったと推測されないようにします。
勤務地変更では出社条件まで示す
■勤務地・リモート条件
変更前：[変更前の勤務地・出社条件]
変更後：[変更後の勤務地・出社条件]
適用日：[適用日]
候補者の通勤可否と出社可能条件を再確認してください。
勤務地名だけでなく、出社頻度や切り替え条件に変更がある場合は同じ欄へ記載します。
開始時期変更では稼働可否を聞く
■稼働開始
変更前：[変更前の開始時期]
変更後：[変更後の開始時期]
適用対象：[新規提案・提案済み人材を含む・確認中]
変更後の開始時期で稼働可能かご確認ください。
開始時期の延期と前倒しでは確認内容が異なるため、現在の稼働可否を改めて尋ねます。
未確定項目と未変更項目を分けて伝える
未確定項目は確認中として確認先を示し、未変更項目は現在値が維持されることを明記します。
両者を空欄へまとめると、BPは待つべきか従来条件を使うべきか判断できません。
| 状態 | 書き方 | BPに求める行動 |
|---|---|---|
| 変更確定 | 変更前・変更後・適用日 | 再提案可否を回答 |
| 確認中 | 確認項目・確認先・次回連絡 | 確定連絡を待つ |
| 応相談 | 調整可能な範囲・回答方法 | 希望条件を返信 |
| 変更なし | 維持する現在値 | 従来条件で判断 |
| 取り消し | 無効になる条件・現在値 | 古い条件を使用しない |
未確定値を変更後の欄へ入れないことが重要です。
確認中の項目が確定したら、前のメールへ追記するのではなく現在値を再掲した確定連絡を送ります。
提案済み人材への影響を確認する
条件変更後は、新規提案だけでなく提案済み人材の進行可否をBPへ確認します。
誰の回答を待つかと、何が分かれば継続できるかを記録してください。
再確認の対象を分ける
単価変更は希望条件、勤務地変更は通勤・出社可否、開始時期変更は現在の稼働予定へ影響します。
候補者情報を条件変更メールへ再掲する必要がない場合は、候補者IDと確認項目だけを示します。
回答待ちの状態を記録する
「BP確認待ち」「候補者確認待ち」「顧客回答待ち」を分け、次回確認日と確認内容を残します。
待ち相手と質問を一組で残すと、同じ条件を複数回問い合わせることを避けられます。
提案後の返信待ちと再連絡の管理方法は、次の記事で解説しています。
SES営業の返信待ち管理｜提案後の状況確認と再連絡メール例文
訂正と取り消しは条件変更と分ける
誤記の訂正と決定済み条件の変更と案件自体の取り消しは、件名と本文で区別します。
受信側が古い情報を無効化できるよう、現在の扱いを明記します。
誤記を訂正する場合
件名：【訂正】[案件名または案件ID]｜[訂正項目]
先に共有した[項目]の記載に誤りがありました。
誤：[誤って送った内容]
正：[確認済みの正しい内容]
ほかの条件に変更はありません。
誤記を条件交渉の結果のように説明せず、どの記載を破棄するかを示します。
変更を取り消す場合
件名：【条件変更の取り消し】[案件名または案件ID]｜[対象項目]
[送信日]にお伝えした[変更項目]の変更は取り消しとなりました。
現在の条件は[現在の確認済み条件]です。
以前の条件変更メールは使用せず、本メールの内容でご確認ください。
どの連絡を無効にするかを指定することで、変更履歴をたどらなくても現在値を判断できます。
条件変更後は案件記録と受信情報を更新する
送信後は、変更前後、適用日、情報源、配信先、返信状態、現在値を案件記録へ反映します。
メールの送信だけで完了とせず、次の検索と候補照合で古い条件が使われない状態へ更新します。
| 更新項目 | 残す内容 |
|---|---|
| 案件識別 | 案件名・案件ID |
| 変更履歴 | 変更項目・変更前・変更後 |
| 適用情報 | 適用日・適用対象 |
| 根拠 | 更新元の連絡・確認先 |
| 対外連絡 | 配信先・送信日 |
| 回答状態 | 継続・辞退・確認待ち |
| 現在値 | 今後の提案判断に使う条件 |
Dot Linkは受信した案件・人材メールを構造化し、検索と候補照合を支援しますが、条件変更メールの自動送信や現在値の最終判断は行いません。
営業担当の方は原文と確認結果を照合し、変更が確定しているか、どの提案へ適用するかを判断します。
受信情報の整理と対外連絡の判断を分けることで、更新の根拠を確認しながら進められます。
案件条件変更メールは現在値の共有まで完了させる
案件条件変更メールは、変更点を知らせるだけでなく、現在値と未変更項目をBPが判断できる状態にして完了します。
変更前後、適用日、適用対象、未変更項目、確認依頼を一通へまとめ、提案済み人材への影響も確認してください。
現在の条件を案件記録へ反映すれば、次の提案で古いメールを参照することを防げます。
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条件変更メールを送った後に返信がない場合はどうしますか？
まず送信先、対象案件、変更前後、回答してほしい内容がメールにそろっているかを確認します。
次に提案期限や適用日を見て、判断に必要な質問を短く再送し、単なる受領確認と再提案可否の確認を混ぜないようにします。
返信がないことを変更への同意や提案継続の意思とみなさず、誰の回答を待っているか、次回確認日、回答が得られない場合の案件状態を社内で記録し、条件変更によって提案が成立しない可能性がある場合は確認前の旧条件で新しい提案を進めないでください。
複数の案件条件が同時に変わった場合はどう書きますか？
変更項目ごとに変更前、変更後、適用日、適用対象を表へ分け、一つの文章にまとめないでください。
単価、勤務地、開始時期のように確認する相手や判断が異なる場合は、各項目に再確認してほしい内容を添え、未変更の商流や必須スキルなども別欄で示します。
変更項目が多くても案件全文を無条件に再送するのではなく、差分一覧と現在の主要条件を組み合わせ、受信側がどの条件で提案可否を見直すか、どの項目は従来どおりかを一通で判断できる構成にしてください。
条件変更で提案できなくなった場合は何を伝えますか？
対象案件と変更後の条件を示し、その条件では提案を継続できないという現在の結論をBPへ伝えます。
候補者の個別事情や社内判断を必要以上に開示せず、単価、勤務地、開始時期など共有できる確認済みの不一致に絞り、条件が再び変わった場合に再確認する余地があるかも明記します。
提案済み情報の扱い、追加連絡の要否、案件記録の終了または保留状態を更新し、変更前の条件へ戻った場合も古い提案を自動的に再開せず、募集状態と候補者側の最新条件を改めて確認してください。
